個人年金ランキング　40代

個人年金ランキング(40代)-40歳から始める時のおすすめはJAのライフロードまたはマニュライフ生命

更新日：2024年3月15日

　40代から個人年金保険に加入する場合のランキングです。

　老後の備えたのための個人年金保険なので、利率、返戻率を重視してランキングにしています。

　プラスアアルファの要素として、生命保険料控除も大事です。

　おすすめの個人年金保険は、円建てなら、JA年金共済のライフロード、利率重視なら、マニュライフ生命になります。

（記載している保険料および保障内容等は2024年3月15日21時に確認のものです。）

1. 40代の個人年金保険おすすめランキング！円建てなら住友生命のたのしみワンダフル、外貨ならマニュライフ生命
   • 【1位】マニュライフ生命のこだわり個人年金
   • 【2位】住友生命のたのしみワンダフル
   • 【3位】JA年金共済のライフロード
   • 【4位】ソニー生命の変額個人年金
   • 【5位】明治安田生命のじぶんの積立
2. 40代から始める個人年金保険ランキング(男性)
3. 40代から始める個人年金保険ランキング(女性)
4. 40代の個人年金保険の選び方
5. 40代で貯めておきたい老後資金の目安は1年100万円、10年で1000万円
6. 個人年金保険を使って節税。10%以上の利回り効果
7. 個人年金保険の節税、年収500万円で10800円分
8. さらに有利な節税効果のある確定拠出年金(iDeco)
9. 会社員の場合のシュミレーション
10. 自営業、個人事業主は小規模企業共済を活用

40代の個人年金保険おすすめランキング！円建てなら住友生命のたのしみワンダフル、外貨ならマニュライフ生命

　40代におすすめの個人年金保険は、安全に円建てで貯めるか、利率重視で、外貨で運用するかの2パターンになります。

　円建ての個人年金保険なら、住友生命のたのしみワンダフルです。
　生命保険料控除の適用があり、円建てのものでは高い利率。クレジットカード払いもできます。
　安全に老後に備えるならこの保険です。

　利率重視なら、マニュライフ生命のこだわり個人年金(外貨建て)です。

　マニュライフ生命のこだわり個人年金保険は、米ドルまたは豪ドルで積み立てる保険です。
　積立利率が高く、外貨建てですが、生命保険料控除の適用も受けることができるメリットがあります。
　受取時に円高になった場合のリスクはありますが、円建ての個人年金と比べて高い利率が魅力です。

　ソニー生命の変額個人年金は、投資信託と同じで、運用するタイプの投資商品です。

　運用するタイプなら、投資信託で良いのでは？と思うかもしれませんが、運用する特別勘定の中の世界株式型の実績が非常に高く評判です。
　年換算の運用が+12.01%(2021/4実績)となっています。

　最後に、明治安田生命のじぶんの積立です。
　個人年金保険ではありませんが、利率が約0.611%の積立型の保険です。10年満期で5年で積立終了、それ以降は元本割れせず途中解約も可能です。
　まだ、子供の教育費などが心配という人など、老後だけでなくほかの用途の可能性もあるならこの保険です。

　人生100年と言われており、40代はまだ人生の半分以下です。わたしも40代ですが、そこまで貯金があるわけではありません。

　これから老後に備えると考えると、利率重視で、マニュライフ生命またはソニー生命、ある程度、蓄えがある人は、安全重視で住友生命のたのしみワンダフルになります。

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40代から始める個人年金保険ランキング(男性)

　40代の個人年金保険(男性)の返戻率、利率をまとめました。

　サイト等で、個人年金保険をシュミレーションできるものは、40歳男性の場合の返戻率・利率等を、そうでないものは、年齢を明記して、計算しています。

　個人年金保険を選ぶ目安としては、利率の返戻率の高さと、生命保険料控除の有無です。

　利率を見ると、投資信託などと比べて低いと思うかもしれませんが、円建てで元本保証の他の商品と比べると、高い利率になります。
　銀行の定期預金は、利率が高いネット銀行でさえ、年利0.20%です。(参考：楽天銀行 マネーブリッジ連携時)

　注目してほしいのが、個人年金保険の生命保険料控除です。
　節税効果が高く、年収600万円所得税の税率20%の人であれば、所得税と住民税で年間10800円分の減税で、月額1万円の保険料を払ったと考えると、かなり高い利率換算です。
　個人年金の生命保険料控除は、一般の生命保険料控除とは別に受けられます。大事なポイントです。

　利率または返戻率が高いのが生命保険料控除があるマニュライフ生命か、ソニー生命の変額個人年金です。

　外貨建ては、予定利率があるものの、生命保険の保障分のほか、諸費用があるので、積立利率などがそのままあてはまりません、ただ、それを加味しても、円建てのものより高い利率となります。

　ソニー生命の変額個人年金も運用により、年金額が変化しますが、特別勘定の世界株式型の運用成績がとても良く人気があります。

　外貨建てや変額タイプは、運用状況により、実際の返戻率が左右されます。

　手堅い運用をするなら、円建ての個人年金保険です。途中解約などしなければ、元本割れせず、節税効果を考えれば、元本保証の商品の中では、高い利率になります。

会社名	利率 (返戻率)	月払保険料 合計年金額	契約年齢	支払い開始
マニュライフ生命 こだわり個人年金	積立利率:米ドル4.86% 豪ドル5.05% 生命保険料控除対応	1万円～	0～60歳	20・25・30年後
ソニー生命 変額個人年金	返戻率：約162.2% ※3.5%で運用の場合	20,550円	20～70歳	60・65・70歳
JA年金共済 ライフロード	約0.118% (約102.3%) 生命保険料控除対応	3000円～	18～50歳	65歳
明治安田生命 じぶんの積立	約0.611% (約105.0%)	5000円～ 315,000円～	18～65歳	10年満期
住友生命 たのしみワンダフル	約0.243% (約104.97%) カード払いOK 生命保険料控除対応	1.5万円 377万9000円	0～75歳	65歳
日本生命 みらいのカタチ(30歳の場合)	約0.249% (約105.1%) 生命保険料控除対応	19022円 360万円	7～65歳	60歳
明治安田生命 年金かけはし(据置期間あり)	約0.171% (約103.47%) 生命保険料控除対応	1.2万円 298万円	20～55歳	65歳
第一生命 積立年金「しあわせ物語」(30歳の場合)	約0.228% (約104.6%) 生命保険料控除対応	3.2万円 1205.9万円	15～60歳	60歳

40代から始める個人年金保険ランキング(女性)

　個人年金保険は、男性よりも女性の方が、平均寿命の長さもあり、保険料が安くなり、結果、利率、返戻率が高くなります。

　商品ごとの説明は、上記の男性の場合のランキングと同様です。

　選び方は、安全に貯めるか、利率を求めるかのどちらかです。

　収入が高い場合は、住友生命など円建ての個人年金を選んでも、節税効果が高く、総合的な利回りは高くなります。

　夫婦で、夫の方でも老後の積立ができているのであれば、マニュライフ生命やソニー生命の変額個人年金など、利回りが高いタイプを選んでも良いかもしれません。

　老後のための貯金が必要な時代なので、銀行預金をするのであれば、節税もしくは利率重視で、個人年金を考えたいところです。

会社名	利率 (返戻率)	月払保険料 合計年金額	契約年齢	支払い開始
マニュライフ生命 こだわり個人年金	積立利率:米ドル4.86% 豪ドル5.05% 生命保険料控除対応	1万円～	0～60歳	20・25・30年後
ソニー生命 変額個人年金	返戻率：約162.2% ※3.5%で運用の場合	20,550円	20～70歳	60・65・70歳
JA年金共済 ライフロード	約0.124% (約102.5%) 生命保険料控除対応	3000円～	18～50歳	65歳
明治安田生命 じぶんの積立	約0.611% (約105.0%)	5000円～ 315,000円～	18～65歳	10年満期
住友生命 たのしみワンダフル	約0.244% (約105.0%) カード払いOK 生命保険料控除対応	1.5万円 378万円	0～75歳	65歳
明治安田生命 年金かけはし(据置期間あり)	約0.187% (約103.82%) 生命保険料控除対応	1.2万円 299万円	20～55歳	65歳
参考：30歳の場合
日本生命 みらいのカタチ	約0.253% (約105.2%) 生命保険料控除対応	19008円 360万円	7～65歳	60歳
第一生命 積立年金「しあわせ物語」	約0.227% (約104.6%) 生命保険料控除対応	3.2万円 1205.7万円	15～60歳	60歳

40代の個人年金の選び方

　40代になると、年収もあがり、節税効果がより大きくなります。年収500万円あたりでは、所得税の税率は10%ですが、年収が600～700万円と超えると、税率が20%を超えます。
参考：課税される所得金額ごとの所得税率

　個人年金の生命保険料控除の効果も2倍になります。

　生命保険料控除に対応していることが必須で、次に利率の高さが選び方の条件となります。

　住友生命たのしみワンダフルは、生命保険料控除に対応、利率も高いほか、カード払いにも対応しています。節税効果があるほか、利率、カード払いのプラスアルファ要素がある点で、おすすめの個人年金となります。

40代で貯めておきたい老後資金の目安は1年100万円、10年で1000万円

　老後資金の目安はを3000万円としたとき、40代中に貯めておきたい金額は1000万円です。

　老後資金に必要な目安は3000万円。

　30代1000万円、40代1000万円、50代1000万円で、余裕をもって3000万円貯めるのが理想です。

　老後に必要な資金の3000万円の根拠についてはこちらから
→老後資金に必要なお金の目安についてはこちら

　ただ、65歳定年と考えると、残りが25年。
　40代からでも年間100万円貯めれば、2500万円になります。
　個人年金、確定拠出年金を使って節税すれば、3000万円を超えることも可能です。

個人年金保険を使って節税。10%以上の利回り効果

　40代での貯蓄の考え方ですが、元本割れせず節税効果の高い個人年金保険の活用がベースになります。

　投資信託などで増やす考え方もありますが、リターンとリスクは隣り合わせなので、ベースには元本割れしないもので増やすことが大事です。

　個人年金保険は節税により10%以上の利回り効果があります。

　老後の蓄えの基本として、個人年金保険を抑えておくべきです。
　また、確定拠出年金(iDeco)も有効です。

個人年金保険の節税、年収500万円で10800円分

　個人年金保険による節税ですが、個人年金の生命保険料控除を上限まで使えば、年収約500万円の場合、10800円の節税になります。

　内訳は、所得税が4万円分の所得控除に対して、所得税率20%で8000円。
　住民税が2万8000円分の所得控除にたいして、住民税率10%で2800円。
　合わせて10800円です。(年収により所得税率が変化するので節税効果は異なります。)
→生命保険料控除の仕組みについてはこちら

　個人年金の生命保険料控除を上限額までもらうには、年間8万円以上の積立でOKなので、月1万円程度の個人年金の積立を行えばクリアになります。

　月1万円、年間12万円の積立で、10800円の節税と考えると、年間9%の利回り効果です。

　銀行の預金と比べても、元本保証でこれだけの利回りはありません。まず抑えておくべきです。

　年収が多くなれば、所得税の税率が高くなるので、さらに利回り効果は増します。年収が高い人ほど、個人年金は効果的になります。

さらに有利な節税効果のある確定拠出年金(iDeco)

　さらに節税効果が高いのが確定拠出年金です。

　確定拠出年金のメリットは掛金すべてが所得控除の対象となることです。

　一般の個人であれば月額2.3万円、年額27.6万円、自営業であれば年額81.6万円まで積み立てることができます。

　年約収500万円では、27.6万円分の積立で、所得税が20%で5.52万円、住民税が10%で2.76万円、あわせて8.28万円の節税、自営業で81.6万円の積立だと、24.48万円の節税です。

　利率換算すると30%相当になります。

　確定拠出年金は銀行、証券会社などで入ることができますが、現時点では、手数料が一番安い楽天証券またはSBI証券の加入が有利になります。
→確定拠出年金(個人型)についてくわしくはこちら

会社員の場合のシュミレーション

　個人年金保険、確定拠出年金を上限いっぱいまで積み立てとして、シュミレーションをします。

　会社員の場合、個人年金1万円と確定拠出年金2.3万円で、年間39.6万円たまります。

　500万円の年収の場合、節税効果は1.08万円と8.28万円なので、あわせて9.36万円、合わせると48.96万円になります。

　残り約50万円の貯金が達成できれば、年間100万円を達成できます。

　安全に行くなら、預貯金です。老後だけでなく、子供の教育費なども必要ですから、いつでも引き出すことができる預貯金は必要です。

　ただ、それだけでは増やすことも難しいので、投資商品を活用して、運用資金を増やすことも必要です。

　老後のための投資となると、投資信託の運用が考えられると思います。老後のためのイメージであれば、分散投資が基本で、国内株、国内債権、外国株、外国債券に投資ができるバランスファンドなどが候補になります。

自営業、個人事業主は小規模企業共済を活用

　個人事業主の場合は、個人年金や確定拠出年金の前に、小規模企業共済を活用することが第一かもしれません。

　月額7万円まで掛ける事が可能で、廃業時や退職時に共済金を受け取ることができるほか、全額所得控除することができます。

　掛金については、240ヶ月(20年以上)積立てすれば、満額以上で受け取ることができるので、自営業者の退職金のイメージになりますし、もし廃業した場合の備えにもなります。

　上限の月額7万円積み立てれば、年間84万円の所得控除になります。年収500万円程度であれば、所得税の税率が20%なので、16万8000円の節税で、合わせて100万円を超えます。

　ただ、自営業者は国民年金なので、会社員よりも年金の受け取り金額が少なくなります。

　定年がないため長く働けるメリットはありますが、個人年金、確定拠出年金なども追加して、会社員より多めに老後の備えをしておくことが大切です。

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