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40歳から始める個人年金保険のおすすめランキング!安定か利率重視か

 40代におすすめの個人年金ですが、ざっと考えるなら3つの保険です。

 1番目が住友生命のたのしみワンダフルです。
 生命保険料控除の適用があり、円建てのものでは利率が高く、カード払いができる点が有利。
 安全に行くならこの保険です。

 2番目が、マニュライフ生命のこだわり個人年金(外貨建て)です。
 米ドルまたは豪ドルで積み立てる保険で、積立利率が高めで、外貨建てですが、生命保険料控除の適用も受けることが可能です。
 受取時に円高になった場合のリスクはありますが、円建ての個人年金と比べて高い利率が魅力です。

 3番目が明治安田生命のじぶんの積立です。
 個人年金ではありませんが、利率が1%の積立型の保険です。10年満期で5年で積立終了、それ以降は元本割れせず途中解約も可能です。
 子供の教育費など、老後だけでなくほかの用途の可能性もあるならこの保険です。


 老後資金は安全に貯めることが大事なので、住友生命のたのしみワンダフルで節税メインで投資するのが個人的にはおすすめですが、外貨投資を考えているのであればマニュライフ生命、まだ、子供の教育費などに心配があるのであれば、じぶんの積立でしょうか?

※日本生命みらいのカタチ、第一生命積立年金「しあわせ物語」は公式サイト等でシュミレーションがないので、30歳での条件になっています。


会社名 利率
(返戻率)
月払保険料 契約年齢 支払い開始
住友生命
たのしみワンダフル
約0.323%
(約104.9%)
カード払いOK
生命保険料控除対応
1.5万円 0~75歳 65歳
マニュライフ生命
こだわり個人年金
米ドル2.60%
生命保険料控除対応
1万円~ 0~60歳 15・20・25年後
明治安田生命
じぶんの積立
約1.00%
(約103.0%)
5000円~ 18~65歳 10年満期
日本生命
みらいのカタチ(30歳の場合)
約0.249%
(約105.1%)
生命保険料控除対応
19022円 7~65歳 60歳
明治安田生命
年金かけはし(据置期間あり)
約0.227%
(約103.7%)
生命保険料控除対応
1.2万円 20~55歳 65歳
第一生命
積立年金「しあわせ物語」(30歳の場合)
約0.228%
(約104.6%)
生命保険料控除対応
3.2万円 15~60歳 60歳
明治安田生命
年金かけはし(据置期間なし)
約0.156%
(約103.0%)
生命保険料控除対応
1.2万円 20~55歳 65歳

詳しい保険料など相談はこちらから
↓↓↓


40代の場合の個人年金の保険料は保険ショップでご相談ください。


40代の個人年金の選び方

 40代になると、年収もあがり、節税効果がより大きくなります。年収500万円あたりでは、所得税の税率は10%ですが、年収が600~700万円と超えると、税率が20%を超えます。
参考:課税される所得金額ごとの所得税率

 個人年金の生命保険料控除の効果も2倍になります。

 生命保険料控除に対応していることが必須で、次に利率の高さが選び方の条件となります。

 住友生命たのしみワンダフルは、生命保険料控除に対応、利率も高いほか、カード払いにも対応しています。節税効果があるほか、利率、カード払いのプラスアルファ要素がある点で、おすすめの個人年金となります。


40代で貯めておきたい老後資金の目安は1年100万円、10年で1000万円

 老後資金の目安はを3000万円としたとき、40代中に貯めておきたい金額は1000万円です。

 老後資金に必要な目安は3000万円。

 30代1000万円、40代1000万円、50代1000万円で、余裕をもって3000万円貯めるのが理想です。

 老後に必要な資金の3000万円の根拠についてはこちらから
→老後資金に必要なお金の目安についてはこちら

 ただ、65歳定年と考えると、残りが25年。
 40代からでも年間100万円貯めれば、2500万円になります。
 個人年金、確定拠出年金を使って節税すれば、3000万円を超えることも可能です。


個人年金保険を使って節税。10%以上の利回り効果

 40代での貯蓄の考え方ですが、元本割れせず節税効果の高い個人年金保険の活用がベースになります。

 投資信託などで増やす考え方もありますが、リターンとリスクは隣り合わせなので、ベースには元本割れしないもので増やすことが大事です。

 個人年金保険は節税により10%以上の利回り効果があります。

 老後の蓄えの基本として、個人年金保険を抑えておくべきです。
 また、確定拠出年金(iDeco)も有効です。


個人年金保険の節税、年収500万円で10800円分

 個人年金保険による節税ですが、個人年金の生命保険料控除を上限まで使えば、年収約500万円の場合、10800円の節税になります。

 内訳は、所得税が4万円分の所得控除に対して、所得税率20%で8000円。
 住民税が2万8000円分の所得控除にたいして、住民税率10%で2800円。
 合わせて10800円です。(年収により所得税率が変化するので節税効果は異なります。)
→生命保険料控除の仕組みについてはこちら

 個人年金の生命保険料控除を上限額までもらうには、年間8万円以上の積立でOKなので、月1万円程度の個人年金の積立を行えばクリアになります。

 月1万円、年間12万円の積立で、10800円の節税と考えると、年間9%の利回り効果です。

 銀行の預金と比べても、元本保証でこれだけの利回りはありません。まず抑えておくべきです。

 年収が多くなれば、所得税の税率が高くなるので、さらに利回り効果は増します。年収が高い人ほど、個人年金は効果的になります。


さらに有利な節税効果のある確定拠出年金(iDeco)

 さらに節税効果が高いのが確定拠出年金です。

 確定拠出年金のメリットは掛金すべてが所得控除の対象となることです。

 一般の個人であれば月額2.3万円、年額27.6万円、自営業であれば年額81.6万円まで積み立てることができます。

 年約収500万円では、27.6万円分の積立で、所得税が20%で5.52万円、住民税が10%で2.76万円、あわせて8.28万円の節税自営業で81.6万円の積立だと、24.48万円の節税です。

 利率換算すると30%相当になります。

 確定拠出年金は銀行、証券会社などで入ることができますが、現時点では、手数料が一番安い楽天証券またはSBI証券の加入が有利になります。
→確定拠出年金(個人型)についてくわしくはこちら


会社員の場合のシュミレーション

 個人年金保険、確定拠出年金を上限いっぱいまで積み立てとして、シュミレーションをします。

 会社員の場合、個人年金1万円と確定拠出年金2.3万円で、年間39.6万円たまります。

 500万円の年収の場合、節税効果は1.08万円と8.28万円なので、あわせて9.36万円合わせると48.96万円になります。

 残り約50万円の貯金が達成できれば、年間100万円を達成できます。

 安全に行くなら、預貯金です。老後だけでなく、子供の教育費なども必要ですから、いつでも引き出すことができる預貯金は必要です。

 ただ、それだけでは増やすことも難しいので、投資商品を活用して、運用資金を増やすことも必要です。

 老後のための投資となると、投資信託の運用が考えられると思います。老後のためのイメージであれば、分散投資が基本で、国内株、国内債権、外国株、外国債券に投資ができるバランスファンドなどが候補になります。


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自営業、個人事業主は小規模企業共済を活用

 個人事業主の場合は、個人年金や確定拠出年金の前に、小規模企業共済を活用することが第一かもしれません。

 月額7万円まで掛ける事が可能で、廃業時や退職時に共済金を受け取ることができるほか、全額所得控除することができます。

 掛金については、240ヶ月(20年以上)積立てすれば、満額以上で受け取ることができるので、自営業者の退職金のイメージになりますし、もし廃業した場合の備えにもなります。

 上限の月額7万円積み立てれば、年間84万円の所得控除になります。年収500万円程度であれば、所得税の税率が20%なので、16万8000円の節税で、合わせて100万円を超えます。

 ただ、自営業者は国民年金なので、会社員よりも年金の受け取り金額が少なくなります。

 定年がないため長く働けるメリットはありますが、個人年金、確定拠出年金なども追加して、会社員より多めに老後の備えをしておくことが大切です。



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